通信機器の大型地震に対する耐震性試験の受託試験事例
試験概要
要求
震度7(の最低値)に相当する地震に耐えることを確認する。
供試品
通信機筐体560×500×1800mm、150kg
適用規格
JIS C 60068-3-3 環境試験方法-電気・電子-機器の耐震試験方法の指針、JIS C 60068-2-57 環境試験方法-電機・電子-時刻暦振動試験方法
試験条件決定の概要
1.地表加速度：震度7に相当する地表加速度を表から選択し7.9m/s2を得た。
気象庁の震度階級は1996年に計測震度が導入され改定された。従来の震度階級では地表加速度との対応は容易であったが、計測震度の導入によって地表加速度を容易に計算することができなくなった。加速度の振動数分布と持続時間との複雑な関係のためである。一般的な地震のそれらの関係を仮定して計算した結果が[JEITA-IT-1004産業用情報処理・制御機器設置環境基準発行：（社）日本電子情報技術産業協会 ] に掲載されている。表はこの計算結果の値を丸めたもので、当ラボで利用している。
2.試験加速度： JIS C 60068-3-3より地表加速度の2倍を水平方向試験加速度、垂直方向加速度をその1/2とした。
注：通常建物の上層階の床の振動は地表面の2倍程度になる。
3.加振軸：1軸毎に試験する。
4.試験時間：40s
5.要求応答スペクトルの形状：JIS C 60068-2-57の付図3を適用。
試験条件決定の概要
要求応答スペクトル（図1）を満足する加速度時刻暦（図2）を作成し、その速度時刻暦（図3）及び変位時刻暦 （図4）を求めたところ、180mmp-pの変位が可能な試験機が必要であることがわかった。図1の加速度時刻暦の応答スペクトルは図2データから求めた応答スペクトルであり、要求応答スペクトルを満たす加速度時刻暦が正しいかどうかを確認したものである。 通信機はアンカーボルトで固定すること、地震時に供試品が移動するかどうか、転倒するかどうかを調べる試験ではないこと及び通信機内部に引き出しなどがあり地震時に滑って外に出ないかどうかなどを調べる試験ではないことをお客様に確認した上で、低周波成分をカットした試験に修正することとした。また要求応答スペクトルを修正し（図5）、これを満たす加速度時刻暦（図6）を作成、その速度時刻暦（図7）及び変位時刻暦（図8）を求め、試験機の定格以内であることを確認し、試験を実施した。
震度階級/地表加速度水平最大値
図1 要求応答スペクトル水平/図2 加速度時刻暦水平/図3 速度時刻暦水平/図4 変位時刻暦水平
図5 修正要求応答スペクトル水平/図6 修正加速度時刻暦/図7 修正速度時刻暦/図8 修正変位時刻暦
試験メモ
使用試験設備
水平振動テーブル付振動試験装置：i260/SA7M/HT10
振動制御器：K2, 12in 1out, ソフトウエアSRS
加速度ピックアップ：VP-32: 12個
垂直補助テーブル：TBVー1200ー170
専用治具：アダプタプレート 40kg
試験使用期間/作業時間
4時間/1日